(たぶん)報道されなかった日本の闇ニュース［5］
(たぶん)報道されなかった日本の闇ニュースとは
最近、テレビでニュースをご覧になりましたか？
久しぶりにテレビのニュースを見て驚愕した。
トップニュースがメジャーリーグでの日本人選手の活躍、もしくは芸能人のゴシップだと？
どこまで平和ボケすれば気が済むんだ、日本人。
それもこれも本分を忘れたマスコミが、権力に丸め込まれているからに他ならない。
情報の捏造なんかは御茶の子さいさい。
国民の怒りの矛先を、巧みな情報操作で別のところへ向けてしまう。
それ自体がすでに忌忌しき問題ではあるが、それよりもっと問題なのは、そのことにすら気づかない暢気な日本人が多すぎること。
それが地位と権力にしがみつく腐った政治家どもの思惑通りだというのに…。
現在の日本の衰退を招いたのは、無関心という名の責任放棄をし続けた国民の責任である。
とはいえ、どんなに搾取され続けてもされるがままのドM国民に声は届くまい。
だから方法を変えることにする。
現在、情報統制下の日本で(たぶん)報道されなかった日本の闇ニュース。
ワクチン接種政策をゴリ押しし続けた日本政府
一時期は、テレビ・新聞の報道でワクチンを打たなければならない、ワクチンを打つことで新型コロナは収束するという方向での報道が目立っていた。
政治もこれに応じ、盲信的にワクチン接種政策を推し進めた。
しかし新型コロナの流行自体が3年半、こんなに短期間で登場したワクチンへの過信に、危うさを感じた人も多いのではないたろうか。
そして今、日本政府がなぜこれほどまでにワクチン接種をゴリ押ししたのか、ようやくその理由が明確になった。
これを知っても、まだ無関心を貫けますか？
これを知っても、腹が立ちませんか？
ワクチン接種医師「時給18万円」の衝撃…財務省資料でわかった「コロナで病院が大儲け」のカラクリ
2023年5月29日、財務大臣の諮問機関「財政制度等審議会」が、政府が6月にまとめる「骨太の方針」についての意見書を、鈴木俊一財務大臣に手渡した。
意見書では、少子化対策、子育て支援、高齢者医療、男女共同参画などについての政策や財源について提言していますが、そこに参考資料として示されていたデータが衝撃的で、関係者の間で話題になっています。
経済担当記者
意見書では「医療」についての課題として、《コロナからの正常化を進める中で、改めて今後の医療の在り方を議論すべき時》とし、その一例として、新型コロナワクチンの《集団接種単価及びコールセンター単価にバラツキが生じ》たことをあげている。
参考資料の「集団接種単価とコールセンター単価」を見て唖然としました。
接種を担った医師の時給が書いてあるのですが、最小は3404円、平均で1万8884円。
ところが、最大で17万9800円との記述があるのです。
意見書も《一部、著しく高額になっている自治体もある》と指摘しています。
同前
《新型コロナにおいて十分な数の病床が提供されたとは言いがたい》という反省とともに、多くの患者たちが路頭に迷った病床問題については、2020年から2021年にかけて《合計90万床程度のうち、確保したコロナ病床は全体の5％程度》と報告している。
さらに、《我が国ではコロナ発生以来3年間にわたり、コロナ病床確保のインセンティブとして、総額約5兆円の病床確保料が各病院に交付されている》として、平時の入院診療収益が病床1床あたり1日3万5974円なのに、重点医療機関のICUでは43万6000円と12倍もの病床確保料を交付していたことも明かされています。
同前
そのため、国公立病院を含む病院の利益率は0.6％の赤字(2019年)から7.5％の黒字(2021年)にV字回復。
《この3年間、病床確保料、ワクチン接種支援に加えて、感染防止対策、ワクチン接種・検査の費用など医療提供体制のために主なものだけで 21兆円程度の国費による支援が行われている》だけのことはある。
非常時だったとはいえ、病院を大きく儲けさせた国と自治体のコロナ対策について、医師で医療経済ジャーナリストの森田洋之氏がこう語る。
医療を "産業" や "ビジネス" として捉えてきた日本の医療制度に問題があるでしょう。
アメリカを例外として、世界の先進国は医療を "国民の安全保障" とみなし、ビジネスに開放していません。
日本人は比較的健康なのに、人口あたりの病床数は世界一で、欧米の5倍もあるんです。
本来なら病床が埋まるはずがないのに、埋めないと経営が成り立たないから埋めているのです。
これは、コロナ前から厳然として存在していた日本医療の「不都合な真実」だという。
世界一の病床を持っていたにもかかわらず、その5％しかコロナ病床に使えなかったのは、ふんだんな病床を昔から無駄な治療で埋めているからです。
そして、それを知っていても国は手を出せません。
なぜなら、医療を "自由なビジネス" として病院にまかせているため、お金を交付する方法でしか、病院の方針を誘導できないのです。
日本が新たなパンデミックに襲われたとしても、根本が変わらないかぎり、同じ失敗を繰り返しそうだ。
とはいえ、いくら国が手を出せないというのは建前にしかすぎない。
手が出せないなら法整備すればいい。
それをしない理由は明白だ。
なぜなら、そのことで恩恵を受けている政治家がいるからである。
追い詰められた厚労省。自治体に配布した「ワクチン副反応」関連書類
日本国内だけでも2,000件に迫ろうかという、コロナワクチンの副反応が疑われる死亡例。
しかしこれまで厚労省が認定した国の救済制度の対象者は、わずか30名にすぎないのが現実です。
超過死亡者の数がワクチン接種数と正比例で増加している事実がある以上、原因究明のためにはワクチン接種後一定期間内の死者はすべて病理解剖すべきである。
それをしないが故に、海外と我が国のワクチン被害に対する「大きすぎる反応の差」が生まれてしまっている。
笑福亭笑瓶さんは無関係なのか？世界的に多発するワクチン接種後の大動脈解離
日本と海外、ワクチン薬害へのアクションの違い
先日、落語家の笑福亭笑瓶氏が66歳で亡くなった。
死因は急性大動脈解離だという。
亡くなる3日前には、テレビ番組の収録後に共演者らと笑顔で写真におさまっていた。
それが突然の訃報。
死因を聞けば、それがワクチンのせいだろうとしか思えなくなっている。
ワクチン接種後に大動脈解離を起こすケースは、日本だけでなく世界的に多発している。
大動脈解離とは、大動脈の内側の血管が裂けて、そこに血液が流れ込み、血液の通り道がもうひとつできてしまう状態だ。
臓器への血流が遮断されたり、薄くなった血管壁が破裂したりすることもあり、突然死することが多い。
海外では、すでに1年前の段階で、血管炎や大動脈破裂などを起こした死者を解剖した結果、血管内皮細胞などにmRNAワクチンによって産生されたスパイクタンパクが確認されたという報告が複数提出されている。
スパイクタンパクが生じていたということは、大動脈の血管細胞そのものが、「巨大なウイルス」とみなされる状態になっていたということだ。
人間には免疫機能があるから、その「巨大なウイルス」に向かって、ナチュラルキラー細胞などが攻撃をしはじめる。
日頃は、知らないうちにがん細胞などを攻撃して、体を守ってくれている存在だが、ワクチンを打ったがために、自分の大動脈を攻撃して破壊することになってしまうのだ。
複数の心臓専門医から上がる「最も毒性のあるワクチン」という声
アメリカでは、複数の心臓専門医から、「臨床医学で我々が見た、最も毒性のあるワクチン」「ワクチンのために心臓に悪い影響を与え、心血管系疾患が悪化した」という声が上がっている。
マサチューセッツ工科大学のレツェフ・レヴィ教授は、2021年前半、イスラエルで政府が大規模なワクチンキャンペーンを実施した時期に、イスラエルの若者の「心停止診断」が25％増加したとするデータ分析を紹介。
さらに、オーストラリア、スコットランド、イギリスのデータを分析した結果も、「イスラエルのデータを再現している」と指摘。
「この時点で、すべてのワクチン接種が直ちに停止されるべきだ」
「今までに蓄積された証拠は決定的であり、mRNAワクチンは、ワクチン誘発性心筋炎の後遺症として、本当に突然の心停止を引き起こすという懸念を裏付けるものでもある。そして、これは、このワクチンによる薬害メカニズムの1つに過ぎない可能性がある」
と述べている。
ワクチン接種数と正比例して増加する超過死亡者の数
各自治体の速報によれば、2023年1月の日本の死亡数は、昨年1月より20～50％増加が見込まれる模様である。
ワクチン接種が呼びかけられて、人々が打つたびに、それと正比例して超過死亡が莫大に増えているというのが、データの示す現実だ。
ワクチン接種後、一定期間内の死者は、すべて病理解剖すべきだろう。
病理解剖は、遺族が「これ以上、体を痛めつけないでほしい」と拒否する場合もあるが、費用が病院の全額負担になるため、遺族が依頼しても断られてしまうケースも多い。
ワクチン接種後死者の病理解剖については、全額補助金を出して推進したほうがいい。
空床補償金などという詐欺推進をやるぐらいなら、そのほうがずっといいに決まっている。
実際に、患者の体の状態を見ている病院からは、血液検査で異常値が出やすくなったり、新生児の高熱が増えていたりと、すでに異変を察知した医師たちの声があがっている。
順天堂大学病院の腎・高血圧内科では、患者に対して、ワクチン接種後に血尿があった場合は、腎臓内科に相談するよう呼び掛けている。
よほど血尿を出す人が増えているのだろう。
わざわざホームページに赤字で表示するなど、かなり異様な事態だ。
日本腎臓学会と厚労省の研究グループが行った、難治性腎障害に関する調査研究によれば、ワクチン接種後に、肉眼的血尿(目で見て血の色がわかる血尿)を含む異常が起きた患者が、比較的高頻度に出現することがわかったという。
日本小児腎臓病学会でも、接種後の腎炎や血尿などを起こす子どもの症例報告が増えている。
現状、接種直後に大量の血の混じった血尿が出ても、「出血性膀胱炎」としてあっさり片づけられてしまうらしいが、腎臓を患った大勢の患者をこれまで定点観測してきた専門医からすれば、ワクチンが原因であるということは、もはや当たり前の事実ということだ。
今後、ワクチン被害者からの訴訟が連発されるのも、時間の問題だろう。
日本の厚労省は、2月15日になってようやく「新型コロナワクチン接種後の副反応を疑う症状に関する研究への協力について」という事務連絡を全国の自治体に配布。
徐々に、無視しつづけられない状況に追い込まれてきたようだが、これを「薬害」と認めるには相当な壁がありそうだ。
パンデミックは2回あった？
我々が経験したパンデミックは、実は2回あったーーー。
おや？と思われた人は、この動画を是非ともご覧になっていただきたい。
少し長めのスピーチだが、おそらく想像とは違う話に驚愕するだろう。
少し芝居掛かっているから、どこまで本当かはわからない。
ただ、一考するには良い材料だ。
信じるも信じないも、すべてはあなた次第。
ひとつのこの真実を受け入れるかどうかは、すべてあなたに委ねられている。
何より、我々は自分の頭でしっかり考えなければいけない。
無責任な誰かの決定に従うのか否かを。
医師、コンピュータシステム開発者、産業界や政府のアドバイザー、作家、教授、講演者、ビジネスビジョナリー、研究者として活躍するデイビッド・マーティン博士が2021年5月に行われた講演で語られた動画 ☟
すでに2千万回近く視聴されている欧米で話題の動画
— ShortShort News (@ShortShort_News) 2023年5月28日
「新型コロナウイルス開発の1965年からの驚愕の歴史」
SARS 1は、ノースカロライナ大学バリック教授が開発した「感染性複製欠陥」＝生物兵器
デイビッド・マーティン博士講演
＠欧州議会・国際コロナサミット 2023年5月3日 https://t.co/0eBZdrXc6u pic.twitter.com/y1eOwtL34X
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